【確実】ブラック企業の確実な辞め方とは!?今すぐに辞められる!!

あなたが今ブラック企業に勤めていて、その会社を辞めたい場合、どういった手順を踏めばいいのでしょうか?

ブラック企業は他の会社と違い、辞めにくいイメージもあります。

では、辞めにくいブラック企業を確実に辞められる方法について見ていきましょう。

さとし
ブラック企業を辞める決心がついたぜ。
さっさと辞めて、転職転職〜!
アサミ先生
ブラック企業を簡単に辞められると思っているの?
ブラック企業は人手不足などを理由に辞めさせないようにしてくることが多いわ。
そうなった場合どう対応するか考えてるの?
さとし
え、えーと、そんなことあるんですか?
アサミ先生
ブラック企業を甘く考え過ぎよ!
では今回はブラック企業を確実に辞められる方法について教えていくわ!

ブラック企業を辞めるための準備

ブラック企業に関わらず、会社に退職を切り出す前には、ある程度の準備が必要です。

まずは、会社を退職する前にやっておいたほうがいいことについて以下でまとめましたのでご覧ください。

退職前にやっておきたいこと
①辞めるというしっかりとした意思を持とう!
②引き継ぎ資料を作ろう。
③記録を残しておこう。

では詳しく見ていきましょう。

①辞めるというしっかりとした意思を持とう!

まず、退職する前の準備で一番大事なことは「辞めるというしっかりとした意思を持つ」ということです。

これは、退職したいと思っている人からすれば、当然のことだと思うかもしれませんが、意外と難しいものです。

辞めるというしっかりとした意思がなければ、退職時に伴う精神的なダメージ、上司からの「辞めさせないぞ」という高圧的な態度、引き止めに耐えられず、最悪の場合辞められないということがあるからです。

会社を辞めたい理由がしっかりしていればこうした辞めるという意思もしっかり持つことができます

上司に報告する退職理由はきちんとしたものを用意しないといけませんが、しっかりとした意思を持つための会社を辞めたい理由はなんでもいいのです。

「上司がうっとうしい」

「給料がありえないくらい安い」

「寝る時間がない」

上のような簡単な理由でも辞めたいとしっかり心の中で思っていれば、最後まで気持ちが折れずに退職できるはずです。

退職する勇気が出ない方には以下の記事をオススメします。

退職 勇気

【絶対退職できる】退職する勇気がない人のためのたった一つの解決方法!

2019年7月12日

②引き継ぎ資料を作ろう

退職する前にしておきたいことで次に大事なことは、引き継ぎ資料を作ることです。

なぜ引き継ぎ資料を作ることが大事なのかというと、後述するブラック企業によくある引き止めを対策するためです。

ブラック企業の引き止めでよく言われるのは「引き継ぎをするまでは会社に残ってくれ」や「後任者が見つかるまでは辞めさせない」などです。

こういった引き止めに合わないためにも、引き継ぎの資料は退職を切り出す前にしっかり作っておきましょう。

③記録を残しておこう

次に大切なことは、残業などの出勤時間の記録を残すことです。

なぜならば、後述する残業代、給与の未払いがあり、それを請求する場合、この記録が証拠となるからです。

具体的には、以下のものを用意するといいでしょう。

・手書きの記録
・業務記録
・タイムカード
・PCのログ
・交通系のICカード(SUICA等)

上記のものがあれば、もし会社が「残業していない」「勤務していない」という反論があった場合も対応することができます。

ブラック企業を辞める方法

退職前の準備が終われば、いよいよブラック企業を辞める方法について見ていきましょう。

まずは退職する流れについて、以下で手順を確認しましょう。

ブラック企業を退職する流れ
①退職の切り出し
②退職交渉
③退職届けの提出

では、1つ1つ見ていきましょう。

①退職の切り出し

どのように退職の切り出せばいいのでしょうか?

以下で簡単にまとめましたのでご覧ください。

退職の切り出し方
ⓐWhen 2週間前
ⓑWho 上司
ⓒHow はっきりと辞意を伝える

では説明していきましょう。

ⓐWhen 2週間前

民法上では、退職する2週間前にその旨を会社に伝えれば良いとなっています。

しかし、一般的な会社の就業規則では、退職する1ヶ月前にその旨を会社に伝えることが決められている場合が多くなっています。

では、ブラック企業の場合はどちらに従えばいいのでしょうか?

答えは民法の2週間前に会社に伝えることです。(ただし、有給が残っている場合は有給が完全に消化できる期間を考慮する。)

なぜならば、一般的な会社と違い、ブラック企業は退職を切り出してから辞めるまでの期間が長ければ長いほど、精神的に疲弊する可能性があるからです。

例えば、この辞めるまでの期間にサービス残業を強要されたり、パワハラされたりということが起きてもおかしくないのです。

こういった理由から、退職切り出してから辞めるまでの期間はできるだけ短くする必要があるのです。

ⓑWho 上司

まず、誰に退職を切り出せばいいのでしょうか?

その答えは、あなたの直属の上司になります。

もし上司以外に伝えてしまうと、話がこじれてしまう可能性があるからです。

ⓒHow はっきりと辞意を伝える

次に、どのように上司に切り出せばいいのでしょうか?

その答えは、まずは、はっきりと辞意を伝えることです。

「退職を検討しております」や「退職を考えています」といった曖昧な表現の場合、上司にはまだ退職するか悩んでいるという印象を与えてしまい、後述する引き止めにあう可能性が大きくなってしまいます。

ブラック企業を辞める1番のポイントは引き止めにあう隙を自分から会社に見せないことです。

そのため、「退職させていただきます」と最初にはっきりした辞意を伝えることによって退職交渉をスムーズに進めることができます

②退職交渉

いざ上司に退職の切り出しを終えたら、次は退職交渉です。

まずは、上司に退職の理由を伝えましょう

前述の退職の切り出し方と同様、退職の理由も曖昧な表現は避け、はっきりと伝えることが重要です。

退職の理由は、先ほどの辞める意思を持つための理由とは違い、ズバリ、ポジティブな理由にするべきです。

なぜポジティブな理由にすべきかというと、引き止めにあう可能性が低くなるからです。

もし退職の理由をネガティブな理由(例えば、今の会社の給料が低い、待遇が悪い、人間関係の悪さなどを)にしてしまうと、引き止められる可能性が非常に高くなります。

このような理由では、前述の上司から慰留条件(給料を上げるなどの提案)を提示された場合、辞めづらい状況に陥ってしまいます。

このような辞めづらい状況にもならないために、退職理由はポジティブな理由にするべきです。

ブラック企業はあなたを辞めさせたくないと思えば、いくらでも辞めさせないような状況を作り出します。

そういったことにならないためにも自分から引き止められやすい状況を作ることは辞めましょう。

③退職届の提出

退職の交渉ができたら、次にすべきことは退職届けの提出です。

退職交渉が終われば速やかに提出するようにしましょう。

以下では退職届の書き方についてのポイントを簡単に紹介していきます。

退職届テンプレート

退職届の書くときポイント

黒ボールペン白紙の封筒縦書きの便箋を用意する。

②日付は退職日ではなく、退職が決まった日を書く。

③宛名は上司ではなく、社長の名前を書く。

④退職理由は「一身上の都合により」にする。

もっと詳しく退職届について知りたい方は以下を参考にしてみてください。

退職届の画像

退職届と退職願の違いは?書き方やポイントを徹底解説!

2019年2月12日

ブラック企業によくある退職時のトラブルとは?

次に、ブラック企業を退職する際に起きるトラブルについて説明していきます。

よくあるトラブルの例についてまとめましたので以下をご覧ください。

①引き止めにあう
②給与、残業代未払いがある
③有給を取得させてもらえない

では見ていきましょう。

①引き止めにあう

ブラック企業を退職する際にもっとも多く想定される問題は引き止めにあうことです。

よくあるケースとしては、上司から慰留条件を提示されることです。

例えば、昇給や出世などの話をチラつかせて、あなたを引き止めようとしてきます。

ただ、こういった引き止めはしっかりと断ることが重要となります。

なぜならば、会社はあなたが退職の意思を持ち出して初めて、状況を改善しようとしているからです。

もう一度言いますが、あなたが退職を持ち出さないと変わらないようなブラック企業なのです。

それに加えて、ブラック企業のこういった待遇改善の多くは一時的なものに過ぎず、結局、昇給も出世もしないという口先だけのケースがよくあるのです。

万が一、昇給、出世など待遇が改善したとしても、それを聞きつけた周りの社員はあなたのことをよく思うでしょうか?

おそらく、周りからは特異な目で見られ、以前より働きにくくなるのは明らかです。

こうならないためにも、会社からの引き止めはしっかり断るようにしましょう

②給与、残業代未払いがある

次によくあるケースは、給与、残業代の未払いがあるということです。

「退職するなら給料は払わないよ」

「辞めるまでの間はサービス残業だから」

ブラック企業はこういった口ぶりで当然のように給与、残業代を払わないということをしてきます。

しかし、このような行為はもちろん違法であり、あなたには給与、残業代をもらう権利があります。

もし退職時に未払い給与、残業代があった場合、あなたが取れる方法を以下にまとめました。

・会社に請求書を内容証明郵便で送る
・労働基準監督署に申告を行う
・弁護士に依頼する

では詳しく見ていきましょう。

会社に請求書を内容証明郵便で送る

給与、残業代の未払いがあった場合、まずは会社に請求書を内容証明郵便で送りましょう

内容証明とは
いつ、いかなる内容の文書を誰から誰あてに差し出されたかということを、差出人が作成した謄本によって当社(郵便局)が証明する制度です。(郵便局ホームページより抜粋)

これを送ることによって、会社はあなたから給与、残業代の未払いの請求があったことを知らないふりをすることができなくなります

内容証明郵便を送ることによって、強制的に支払いさせることはできませんが、支払いを促すことができます

また、未払い給与、残業代を請求できるのは給料が支払われるはずだった日、つまり給料日から2年間と決められています。

つまり、給料日から2年経つと時効により、未払い給与、残業代は請求できなくなるのです。

しかし、この内容証明郵便を送ることによって、請求できる時効が半年伸ばすことができます

以上から、未払い給与、残業代があった場合、会社に請求書を内容証明郵便で必ず送りましょう。

労働基準監督署に申告を行う

労働基準監督署とは
労働基準法その他の労働者保護法規に基づいて事業場に対する監督及び労災保険の給付等を行う厚生労働省の出先機関です。(Wikipediaより抜粋)

労働基準監督署に未払いの給与、残業代があることを申告すれば、会社を調査してくれます

その際、会社に違法性があれば、労働基準監督署はその行為を正すように勧告してくれます。

しかし、労働基準監督署は基本的に労働基準法に違反した会社を是正するための機関であるため、個人の未払い給与回収のために積極的に動いてくれる可能性は低くなっています。

給与、残業代の未払いを全額取り戻したい場合は、この方法はあまり取るべきではないでしょう。

弁護士に依頼する

次に紹介したい方法は弁護士に依頼するという方法です。

弁護士に依頼すれば、未払い給与、残業代を全額取り返せる可能性が高くなります。

弁護士に依頼すると会社との間に入って交渉してくれたり、それでも無理な場合は訴訟という選択肢も取ってくれます。

しかし、費用が高くなるというのが弁護士に依頼するデメリットとなっています。

未払い給与、残業代を弁護士に依頼する費用の相場としては着手金10万円前後に加え、成功報酬が取り戻した金額の20〜30%となっていルところが多くなっています。

費用がかかっても、全額取り戻したいという場合は弁護士に依頼するのが賢明な選択と言えるでしょう。

また、弁護士に依頼する場合は法テラスを利用しましょう!

③有給を取得させてもらえない

次によくあるトラブルとして、退職時に残っている有給休暇を消化させてくれないということです。

おそらく、ブラック企業の場合、有給休暇を取得したい旨を伝えると、上司からは「会社を辞めるのに有給休暇も取るつもりか!」というような言葉が返ってくると思います。

しかし、ここで後ろめたい気持ちになって、有給休暇を消化することを諦めてはいけません。

有給休暇を取得することは社員にとって当然の権利です。

会社がいかなる理由をつけようとも、有給取得を拒否する場合は労働基準法39条に違反します。

認められない場合は、会社の違法性が認められる可能性があるので、先ほども紹介した市町村に設置されてある労働基準監督署へ相談しましょう。

退職時の有給休暇についてより詳しくまとめた記事がありますのでぜひご覧ください。

5月の様子

退職時に有給をまとめて消化したい!退職時の有給について徹底解説!

2019年7月10日

どうしてもブラック企業をやめられない場合

上記で説明した方法を試しても、退職が認められない場合は以下の方法を試すことで確実退職することができます。

・内容証明郵便で退職届を送る
・退職代行サービスを利用する

内容証明郵便で退職届を送る

退職交渉がうまくいかず、会社に退職届を受け取ってもらえそうにない場合、まず紹介したいのが、その退職届を内容証明郵便で送って退職しまうという方法です。

先ほども説明しましたが、『内容証明とは、いつ、いかなる内容の文書を誰から誰あてに差し出されたかということを、差出人が作成した謄本によって当社(郵便局)が証明する制度です。』(郵便局ホームページより抜粋)

この制度を使って、会社に退職届を送れば、退職することが可能です。

退職届を会社に送っただけで、退職交渉もせずに本当に退職できるのか不安になる人も多いと思います。

しかし、民法では退職の申し入れがあってから、2週間で退職できる(627条)となっており、内容証明郵便はその退職の申し入れに当たるので、法的に問題なく退職することができるのです。

内容証明郵便の書式等は郵便局のホームページで確認することができます。

退職代行業者を利用する

次に紹介したいのが、退職代行業者を利用する方法です。

退職代行業者とは、退職交渉などの退職に関する手続きを代行してくれるサービスとなっています。

当サイトが自信を持っておすすめする退職代行サービスをランキング形式にまとめましたのでご覧ください。

退職代行ランキング

1位 SARABA
2位 EXIT
3位 退職代行Jobs

1位 SARABA

料金

一律 29,800円(税込)

当サイトが自信を持っておすすめする退職代行サービスランキング、堂々の1位はSARABAです。

なぜ自信を持っておすすめできるかというと、会社と「交渉」ができるからです。

正直、退職代行業界のほとんどは料金の違いはあるにしろサービスの内容はほとんどが同じというのが現状です。

しかしSARABAは他のサービスと違い、会社と「交渉」ができるのです。

会社と交渉することは基本的に弁護士の資格を持っていないとできず、他社サービスでは金銭の請求や退職日の交渉はできないのです。

退職代行サービスの中でSARABAだけは会社ではなく、労働組合として退職代行を行っているので「団体交渉権」を持って、会社との「交渉」ができるのです。

会社を辞めるだけではなく、未払いの残業代や給料がある人は間違えなくSARABAを選ぶべきでしょう!

✔︎ ポイント
  • 即日対応
  • 事前相談無料
  • 追加料金一切なし
  • 24時間対応可
  • 全額返金保証あり
  • 会社と交渉ができる

[体験談]退職代行SARABAの評判は?口コミだけではわからない真実

2019年6月4日

2位 EXIT

EXIT

料金

正社員・契約社員 50,000円 (税込)/アルバイト・パート 30,000円(税込)

当サイトが自信を持っておすすめする退職代行サービスランキング第2位はEXITです。

NHK、テレビ朝日、Yahoo!ニュースと多数の有名メディアに紹介されており、退職代行サービスを知るきっかけがEXITだったという人も多いんではないでしょうか。

退職代行サービス業界でEXITパイオニア的存在であり、知名度ダントツでNo.1

退職者数累計2500人以上退職率100%と安心して会社を辞めることができます。(2019年8月現在)

会社を絶対にやめたい、安心してやめたいという人にはおすすめできる退職代行サービスとなっています。

✔︎ ポイント
  • 知名度圧倒的No.1
  • 退職成功率100%
  • 即日対応
  • 事前相談無料
  • 追加料金一切なし
退職代行『exit』公式ページ

退職代行『EXIT』の評判・口コミは?利用者の声からわかる真実

2019年5月31日

3位 退職代行Jobs

料金
一律 29,800円(税込)

当サイトが自信を持っておすすめする退職代行サービスランキング第3位は退職代行Jobsです。

このサービスが他社と違う点は業界初無料心理カウンセリングがついていることです。

会社を辞めるということは多少の不安を感じるものです。

顧問弁護士である西前先生がセラピストの資格を持っており、カウンセリングによって会社を辞めることで生じる不安を和らげてくれます

退職代行Jobsのサービスは、依頼者が「会社を辞めること」だけではなく、会社を辞めた後の精神的なサポートもしてくれるので、他社よりも依頼者に寄り添ってくれるサービスになっていると言えるでしょう。

退職率100%と退職代行としても万全のサービスを行なっています。

  • 業界初心理カウンセリング付き
  • 24時間365日即日即時対応
  • 全額返金保証あり
  • 追加料金なし
  • 相談料無料

[体験談]退職代行Jobsの評判は?口コミだけではわからない真実

2019年8月26日

 


また、退職代行サービスには弁護士が行うものもあります。

次は弁護士が行う退職代行サービスでおすすめできるものを紹介していきます。

【弁護士編】汐留パートナーズ法律事務所

汐留弁護士事務所公式サイト

料金

一律 54,000円(税込)

弁護士が行なっている退職代行サービスの中でも一番の知名度を誇る退職代行サービスです。

弁護士が退職代行をおこなうので、他社ではできない会社との「交渉」といった業務もできます。

未払いの残業代や給与がある、損害賠償で訴えられるということがあっても弁護士がしっかり対応してくれますので、他社にはない絶大な安心感があるサービスです。

費用は他社と比べ高くなっていますが、値段に見合った質の高いサービスを提供しているので安心して会社を辞めることができます。

弁護士事務所ですが、事前相談料は無料となっていますのでぜひ連絡してみてはいかがでしょうか?

✔︎ ポイント
  • 知名度バツグン
  • 弁護士行うので安心
  • 即日対応
  • 事前相談無料
汐留弁護士事務所公式サイト

[体験談]汐留パートナーズ法律事務所が行う退職代行の評判は?口コミだけではわからない真実

2019年8月31日

まとめ

いかがだったでしょうか?

会社を辞めることに対して後ろめたい気持ちになるのはわかりますが、あなたには会社をやめる権利が法律によって保障されているのです。

あなたが1日でも早くブラック企業から解放されることを願っています。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です